「じゅうろく資産運用セミナー」の開催について

2015年01月15日

当行は、平成27年2月6日(金)から平成27年3月8日(日)まで、当行取扱い投資信託の「運用状況」、「相場環境」、「投資環境」および昨年から開始されました「NISA(少額投資非課税制度)」についての情報提供を行うことを目的として、地域別に39会場において「じゅうろく資産運用セミナー」を開催いたしますので、下記のとおりお知らせします。

さらに、岐阜市と名古屋市の2会場(定員各200名)において、フィデリティ退職・投資研究所 所長 野尻哲史氏を講師にお招きし「今からでも遅くない!老後の備え~世代別に見る資産運用~」について講演いただきます。

1.開催概要

(1)地域別セミナー【39会場】

内容講師会場
  • シェール革命がもたらす米国経済の変化と拡大するMLP市場
    ~「米国エネルギー革命関連ファンド」運用報告会~
  • 2年目のNISA ~NISAの活用法を再確認~
野村アセットマネジメント株式会社 9会場
  • インフレに負けない資産運用
    ~コア・サテライト戦略の考え方~
  • 2年目のNISA ~NISAの活用法を再確認~
野村アセットマネジメント株式会社 2会場
  • 着実な景気拡大が見込まれる世界経済と為替の見通し
    (グロソブ運用報告会)
国際投信投資顧問株式会社 1会場
  • 世界の投資環境
    ~これからの資産運用に必要な考え方 ~
  • 「少額投資非課税制度」(NISA)の活用方法
三菱UFJ投信株式会社 1会場
  • 今後の米国経済動向と米国ハイ・イールド債券の魅力
    (USハイ・イールド・ファンド運用報告会)
  • 「少額投資非課税制度」(NISA)の有効活用
フィデリティ投信株式会社 9会場
  • 今後の日本経済動向と日本株の魅力
  • 「少額投資非課税制度」(NISA)の有効活用
フィデリティ投信株式会社 6会場
  • インフレ時代の資産運用
    ~ご存知ですか?物価連動国債~
  • 「少額投資非課税制度」(NISA)の活用方法
みずほ投信投資顧問株式会社 1会場
  • 米国経済とUS-REITの現状と今後の見通し
    (ゼウスの運用報告会)
  • NISAを踏まえた資産運用とは
    運用会社からみたNISA活用法とは
新光投信株式会社 10会場

(2)大規模セミナー

テーマ 第一部 「今からでも遅くない!老後の備え~世代別に見る資産運用~」 (50分)
第二部 「バランス型ファンドの活用法」 (30分)
岐阜会場 2月18日  じゅうろくプラザ 5階大会議室 (定員200名)
名古屋会場 3月12日  ミッドランドスクウェア オフィスタワー5階ミッドランドホール (定員200名)
時間 13:30 ~ 15:30 (開場13:00)
講師 フィデリティ退職・投資教育研究所
所長  野尻哲史氏
当行で投資信託をお持ちのお客さまには、直接郵送にてご案内します。
セミナー詳細につきましてはこちら、ご覧ください。
参加費は無料です。

2.お申込方法

最寄りの十六銀行・窓口またはお電話にてお申込みください。
締切日は、各会場開催日の2日前となります。
各会場定員になり次第、お申込みを締め切らせていただきますので、お早めにお申込みください。
【お電話】
0120-50-8616(フリーダイヤル)
【受付時間】
月~金/9:00~19:00 土~日/9:00~17:00(祝日を除く)

投資信託に関するご留意事項

  • 投資信託をご購入の際には、最新の投資信託説明書(交付目論見書)をよくお読みいただき、商品内容等を十分にご理解ください。
  • 投資信託は、主に国内外の有価証券等で運用されるため、信託財産に組入れられた株式・債券・不動産投資信託証券等の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託のお取引にあたっては、申込手数料(上限:基準価額の3.24%)、信託報酬(上限:純資産総額に対し年率2.16%)、解約手数料、信託財産留保額(上限:基準価額の1.0%)が必要です。その他、監査報酬、売買委託手数料などを信託財産から間接的にご負担(上限額は、保有期間等に応じて異なりますので表示できません)いただきます。上記手数料の合計額は、保有期間等に応じて異なりますので表示できません。
  • 投資信託は預金ではなく元本および利回りの保証はありません。また、預金保険制度の対象ではありません。
  • 当行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 運用による損益は、投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
  • 投資信託は委託・運用会社が設定、運用を行っているもので、当行ではお申込の取扱いをしております。

販売会社の概要

商号等/株式会社十六銀行 登録金融機関 東海財務局長(登金)第7号
加入協会/日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会

以上