「じゅうろく資産運用セミナー」の開催について

2017年01月13日

当行は、平成29年2月1日(水)から約1ヶ月間、岐阜県・名古屋市内の42会場にて「じゅうろく資産運用セミナー」を開催します。
本セミナーは、当行取扱投資信託の「運用状況」、「投資環境」などの情報提供を行うことを目的として実施します。今後注目される米国経済動向あるいは他の市場への影響を中心としたセミナーをテーマに分かりやすく解説します。
いずれのセミナーも参加費は無料となっておりますので、多数のお客さまのご参加をお待ちしております。

1.開催概要

(地域別)じゅうろく資産運用セミナー【42会場】

内容講師会場
米国経済動向と米国ハイ・イールド債券の魅力
~どう変わる!?トランプ大統領誕生後の米国市場~
(『フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド』運用報告会)

フィデリティ投信株式会社

3会場

米国経済動向と米国リートの魅力

~どう変わる!?トランプ大統領誕生後の米国市場~

(『フィデリティ・USリート・ファンド』運用報告会)

フィデリティ投信株式会社

2会場

米国経済動向と米国ハイ・イールド債券・米国リートの魅力
~どう変わる!?トランプ大統領誕生後の米国市場~
(『フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド』『フィデリティ・ USリート・ファンド』運用報告会)
フィデリティ投信株式会社 14会場
世界の投資環境と自動車業界の動向と現状
(『トヨタグループ株式ファンド』運用報告会)
三井住友アセットマネジメント株式会社 4会場
ピクテが考える世界の投資環境
(『ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド』運用報告会)
ピクテ投信投資顧問株式会社 1会場
オーストラリアを取り巻く環境の変化と、あらためて光る豪ドル債券投資の魅力 (『ハイグレード・オセアニア・ボンド・オープン』運用報告会) 大和証券投資信託委託株式会社 5会場
どうなる?ブラジル経済と通貨レアルの動向
(『ブラジル・ボンド・オープン』運用報告会)
大和証券投資信託委託株式会社 1会場
日本の金融政策とJリート市場動向
(『野村Jリートファンド』運用報告会)
野村アセットマネジメント株式会社 2会場
トランプ政権下の米国シェール事情
(『米国エネルギー革命関連ファンド』運用報告会)
野村アセットマネジメント株式会社 5会場
米国経済とUSリートの今後の見通し
(『新光US-REITオープン』運用報告会)
アセットマネジメントOne株式会社 4会場
米国大統領選後の外国債券運用
(『東京海上・ニッポン世界債券ファンド』運用報告会)
東京海上アセットマネジメント株式会社 1会場

※当行で投資信託をお持ちのお客さまには、直接郵送にてご案内します。
 セミナー詳細につきましては、店頭チラシをご覧ください。
※参加費は無料です。

2.お申込方法

最寄りの十六銀行の窓口またはお電話にてお申込みください。  
締切日は、各会場開催日の2日前となります。  
各会場定員になり次第、お申込みを締め切らせていただきますので、お早めにお申込みください。

【お問い合わせ先】
 0120 - 50 - 8616 (フリーダイヤル)
【受付時間】
 月~金/9:00 ~ 19:00  土・日/9:00 ~ 17:00 (祝日を除く)

 

【投資信託に関するご留意事項】  
□投資信託をご購入の際には、最新の投資信託説明書(交付目論見書)をよくお読みいただき、  
 商品内容等を十分にご理解ください。
□投資信託は、主に国内外の有価証券等で運用されるため、信託財産に組入れられた株式・債券・
 不動産投資信託証券等の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより
 投資元本を割り込むおそれがあります。
□投資信託のお取引にあたっては、申込手数料(上限:基準価額の3.24%)、信託報酬(上限:純資産総額
 に対し年率2.50%)、解約手数料、信託財産留保額(上限:基準価額の1.0%)が必要です。その他、監査
 報酬、売買委託手数料などを信託財産から間接的にご負担(上限額は、保有期間等に応じて異なりますので
 表示できません)いただきます。上記手数料の合計額は、保有期間等に応じて異なりますので表示できま
 せん。
□投資信託は預金ではなく元本および利回りの保証はありません。また、預金保険制度の対象ではありません。
□当行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
□運用による損益は、投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
□投資信託は委託・運用会社が設定、運用を行っているもので、当行ではお申込みの取扱いをしております。  
 

販売会社の概要
商号等/株式会社十六銀行 登録金融機関 東海財務局長(登金)第7号
加入協会/日本証券業協会 一般社団法人金融先物取引業協会    

以 上